食物アレルギーがあっても諦めない未来へ Living with Food Allergy in Japan.

 

知っていますか

10人に1人の乳幼児に食物アレルギーがあることを

アレルギー

食物アレルギーはわがままではなく、疾患です。

全人口の約2人に1人が何らかのアレルギー疾患に罹患しており、患者数が急速に増加している中、食物アレルギーがある人も増加しています。

見た目ではわからないから周囲に理解して貰いづらい場面や 食物アレルギーの人たちは、災害時にたべられるものが手に入らないなど、生きづらさを抱えています。
 

食物アレルギー

特定原材料等28品目とは

食品表示基準で表示が義務付けられている下記の特定原材料7品目と、表示が推奨されている特定原材料に準ずるもの21品目、計28品目をさします。
特定原材料の7品目は、『7大アレルゲン』とも称されます。
2025年(令和7年)4月から、クルミが義務表示になり
『8大アレルゲン』となります。
 
特に乳幼児では、鶏卵・牛乳・小麦のアレルギーが多い現状です。
ただ、食物アレルギーはこの28品目だけではありません。
それ以外の食品に反応する場合もあります。
 

 
 
 
 
 
※2024年3月28日消費者庁発表【まつたけ】削除、【マカダミアナッツ】追加
※2025年4月【くるみ】が表示義務に変更へ。現在、ラベルなどの表示を変更していく移行期間です。

引き起こされるアレルギー症状

食物アレルギーの人がアレルギーを引き起こす食品を食べたらどうなるのか。

私たちの取り組み

医師との連携

医師・看護師と連携し、患者と地域の医師を繋げ正しい知識を学ぶ場を提供します。

企業との連携

食品企業・外食産業と連携し、アレルギーがある人の食を取り巻く環境の改善に取り組みます。

患者会の連携

全国各地の患者会と連携し、災害時など連絡を取り合える関係性の構築に取り組みます。

行政との連携

行政・地方自治体と連携し、学校や園の生活、災害時など当事者と支援者双方の声を生かしたアレルギー対策の提案に取り組みます。

地域との連携

食物アレルギーがある人が孤立しないよう、地域の人たちへの啓発活動を行い、一緒に取組めるイベントなどの機会を提供します。

当事者との連携

当事者の想い、支援側の想いを受け止め、互いに歩みよれる対策を提供し、食物アレルギーを取り巻く環境の改善に取り組みます。